日本語の「キ」は現在使われている「気」ではなくて「氣」であった。日本語には言霊が宿ると信じられ、元氣になられては困ると考えた勢力が、戦後に文字を変えてしまったのだという。
米と〆るでは、現れてくるエネルギーが違う。簡略化したのだとの説明には妥当性がない。
气部（きぶ）は、漢字を部首により分類したグループの一つ。康熙字典214部首では84番目に置かれる（4画の24番目、辰集の最後）。
气の字は雲気を意味する。わき上がる蒸気や雲気の形に象るという。偏旁の意符としては気体に関することを示す。
日本軍の強さはどこから来ているのかを研究し、それが神話から続く霊魂を信じる歴史観からだと結論づけ、日本書紀を学ぶことも禁じた。日本の文化を全否定するような無茶をしたということになるが、情けないことにそれに左袒した日本人が多かったことと、その流れを汲む勢力が未だに幅を利かせていることもあって民心が分断されているから纏まりが悪い。
漢字ということで、文字は全て中国が創ったということになっているが、漢字と呼ばれているものの大半は日本で作ったのだともいわれている。偏と旁の組み合わせが絶妙なのだという。
わが国には古文書と言われるホツマツタエやタケウチモンジョというのがあり、それらは神代文字というもので書かれているのだという。神代文字は言霊文字なのだともいう。
記紀の内容と重なる部分もあれば違うところもあるというが、偽書ということにされていて正面から研究されていないというが、古事記というのは、多くの学者が研究している。
稗田阿礼が口誦したものを太安万侶が記述したのだと学校では習った。
稗田阿礼については、「古事記の編纂者の一人」ということ以外はほとんどわかっていない。同時代の『日本書紀』にもこの時代の事を記した『続日本紀』にも記載はない。『古事記』の序文によれば、天武天皇に舎人として仕えており、28歳のとき、記憶力の良さを見込まれて『帝紀』『旧辞』等の誦習を命ぜられたと記されている。元明天皇の代、詔により太安万侶が阿礼の誦するところを筆録し、『古事記』を編んだ。
稗田阿礼が驚異的な記憶力を持っていたということを否定する気はないが、古事記以前に日本古来の神代文字で書かれていたホツマツタエ等を下敷きにした可能性というのはないのか？
為政者側が編集の段階で都合が悪いことを歴史としては書き換えたと考えても不思議なさそうに思える。
何と言ったって、日本独自の文字を漢字に変えてしまった理由は、知られたくないことが分らないようにしたのではないのかとの疑いだって残る。
漢字圏で音読みと訓読みがあるのは日本のみである。
音読みは中国語であるが訓読みは日本古来の言語に対応したものである。漢字の意味が解らないとき、音ではなく訓読みすると解ることをもってしても、確立した言語体系はあったのだと推定できる。
古文書は、偽書と決めつけるだけでなく、研究して、どこがどうして偽書とされるのかを明確にした方がよい。それとも、それはもう成されているのだろうか。
だとしたら、日本の処方に残っている神代文字はどう説明するのか？
振り返ってみると、日本は、昔から半島との関りを持っても碌なことがなかったという歴史を持っているようである。
仲良くしても、恨まれるだけで益が乏しい。
白村江の戦いは、天智2年8月（663年10月）に朝鮮半島の白村江（現在の錦江河口付近）で行われた日本・百済遺民の連合軍と、唐・新羅連合軍との戦争のことである。
475年には百済は高句麗の攻撃を受けて、首都が陥落した。その後、熊津への遷都によって復興し、538年には泗沘へ遷都した。当時の百済は倭国と関係が深く（倭国朝廷から派遣された重臣が駐在していた）、また高句麗との戦いに於いて度々倭国から援軍を送られている。
倭国の援軍を得た百済復興軍は、一時的には百済南部に侵入した新羅軍を駆逐することに成功した。
そこに唐が加わった。唐は高句麗との戦いに新羅と組むことで成功した経緯があるから、新羅との関りが強い。
百済の再起に対して唐は増援の劉仁軌率いる水軍7,000名を派遣した。唐・新羅軍は、水陸併進して、倭国・百済連合軍を一挙に撃滅することに決めた。陸上部隊は、唐の将、孫仁師、劉仁願及び新羅王の金法敏（文武王）が指揮した。劉仁軌、杜爽及び元百済太子の扶余隆が率いる170余隻の水軍は、熊津江に沿って下り、陸上部隊と会合して倭国軍を挟撃した。
戦いの経緯はいろいろあるが、気が付いてみると当事者である百済と新羅は戦うことが殆どなく、日本と唐が前面で戦っていた。こんなばからしい戦いはやめて引き上げようと終結しているところに火矢が打ち込まれた。あざといことに半島の軍は唐にも同時にそれをした。
唐は当然ながら日本軍の背後を襲ったから、戦う態勢を解いていた日本は大敗した。秀吉による朝鮮戦争のときに、撤退しようとしていた薩摩軍を背後から襲撃した李舜臣と同じである。
次は元寇の役である。朝鮮は元にオベッカを使って日本を攻めさせようと図ったが、朝鮮軍がその前面に立たされる結果となり、全滅した。
次は日清・日露戦争である。朝鮮の自衛のために立ち上がることはなかった。
甚だしきは南北朝鮮戦争である。実質的に戦ったのは、米国と中国である。一落ち着きするとシレッとして出てきて大きな顔をするのが常なのではないのか？しかも援助してくれた国の悪口を言うのでは、とてものこと信頼できない。
どうにも解らないことがある。米国における反警察運動というのがどうして正当化されるのだろう？
暴動を鎮圧するどころか、警察予算を削減するとまで言っている。
人種差別があるからだというけれど、正当なデモであるならまだしも、暴動に等しい破壊活動までも擁護されるのが正義だとどうして言えるのだろう。
警察官による行き過ぎた取り締まりにより人命が失われたニュースばかりが喧伝されるが、警察官がやみくも発砲しているのだとはどうしても思えない。
実態を知らないからだと言われればそれまでだが、人種差別が違法性を生んでいるというだけの主張ではいまいち解らない。
銃社会から脱却できない状況下の緊迫した犯罪現場で、警察官には取り締まりのためのマニュアルがあるのだとしたら、銃の規制に動くのが先なのではないのか？
人種差別を前面に出されたら対抗できないのかも知れないが、警察を否定してどうやって法を守るのだろう？
人種差別反対のデモの映像を見ていると、それとは全くかけはなれた破壊活動や略奪行為をしている人が多いことに、何か他の勢力の動きがあるように思えて仕方ない。
いままでのツケを払わされているのだという意見も説得力があるとは思えない。
多くの黒人は、虐げられても気高く生きてきたのだと思うからである。
新しい政権が発足し、その支持率は高いようである。
日本の未来が明るく発展することを期待してやまない。
野党の幹部が集まっていろいろ言っている番組を見たが、この体制が変わることはまずなさそうである。
新政権の支持率が高いのは、ご祝儀相場だとの認識でいるようだが、かなり能天気なのではなかろうか？合流新党ができ、頭数はそろったとはいえ、その支持率は一桁どまりであることも、それを物語っている。
それはそうだろう。「もりかけさくら」が今後も重要課題だと言っているのでは、国民の支持が得られるわけがなかろう。
新政権の正統性を云々するのなら、解散総選挙を要求すべきなのではないのか？コロナを理由にして総選挙を避けたい言い訳にしているが、コロナ対策に積極的な案を持っているとも思えない。
前に政権交代を果たした時の民主党政権の支持率は高かったが、それと同じだと思ったら大間違いである。下野した自民党の支持率はそれでもまだ高かった。それもあって一気に覆されたのではなかったのか？
今回総選挙をしたら、今の野党の支持率ではひとたまりもなく大敗することは目に見えているから、選挙になることは極力避けたいのが本音なのではないかと見て取れる。
国民はしっかり覚えている。彼らが政権を担当したとき、デフレからは脱却できず、円高は容認したままで貿易に適切な手立てを打てず、株価は現在と比べれば三分の一の８０００円台、雇用率も改善できなかった。
要するに政権を担当できるような能力がなかったということである。
政策を鍛え、国民が支持できる案を打ち出して信頼を得ることを目指さなければ勝負にならない。
憲法をどうするのか？国防をどうするのか？外交をどうするのか？経済をどうするのか？
それらを明白にして提示することなくして支持率はあがるまい。
中国の歴代王朝は、易姓革命により変わったという歴史も持つ。
徳を失った王家一族は、文字通りその姓を持つ者が根絶やしにされることで、次の姓の王朝に変わった。
儒教思想によれば、森羅万象と同様、人間世界も「天」によって支配されている。しかし「天」というのは沈黙の支配者であって、自らの意思を何も語らない。
ならば「天」は一体どうやって人間世界を支配するのか。そこで出てくるのが、「天子」と呼ばれる皇帝の存在である。
「天」は自らの意思を直接、語りはしないが、人間の世界から誰かを自分の「子」として選び、「天子」であるこの人に支配権を委譲する。そして「天子」を通して人間世界を支配するのである。
「天」が人間世界の支配権を特定の人間に委譲することは、すなわち「天命」をこの人に下すことであり、「天子」に選ばれて天命を下された人間が皇帝となるのだと考えられていた。
委譲されたその支配権は、皇帝本人が持つだけでなく、その子孫にも受けつがれ、皇帝とその子孫たちの統治権は「天」から委譲されたものであるとされるので、その正当性はまさに神聖なる「天」によって保証されたものとなる。
人間世界の誰もが認めるべきものであって、人は誰もが、「天」の子である皇帝に服従しなければならない、という理屈になる。「天命思想」はこのようにして、皇帝という権力者の権威と権力を正当化し、人々を従わせようとする思想として定着した。
しかし、「天」が誰かを選んで天命を下し、支配権を譲ることができるなら、「天」は支配権の委譲を撤回することもできることになる。もし、「天」から支配権を譲られた皇帝とその子孫が、「天」の意思に背いて悪事を働いたり責務を放棄したりして天下を乱したら、「天」はいつでも自らの下した天命を撤回して、それを別の人に下す。つまり別の人間を「天子」として改めて選び、天下の支配権をこの人に譲るのである。
「天」が「天命」を今の皇帝から回収して別の人に下すことが、すなわち「革命」である。
実際の易姓革命は、大抵、前王朝の失政によって天下が乱れた結果、誰かが反乱を起こして前王朝を倒して新しい王朝を立てる、という形をとる。だがとにかく「天命思想」の理論上においては、このような政治変動は、「天」の意思による「易姓革命」の実現として解釈されていた。
徳を失ったかどうかの兆候は、疫病の蔓延と異常気象による天変地異に現れる。
戦狼外交を露わにし、チベットをその支配下に置いたのは、チベットの水を独占したいがためであったといわれるが、急激な工業開発により地下水が枯渇し始めたのが背景事情とされる。
チベットはアジアの巨大な水源地であり、黄河・揚子江・メコン川。ガンジス川などアジア諸国を流れる９つの大河の水源地である。霊的な感性の強いチベット民族は、水を侵す者は必ず報いを受けると古来より信じていたから、自国のみで水を勝手にするようなことはしなかった。
それなのに中国は、三峡ダムを造るなどでその独占を図ったが、今その報いを受けようとしている。チベットの水は、アジア３０億人の命に関わる大問題なのである。
耐えがたきを耐え、忍び難きをしのび・・・
良く聞かされたいわゆる玉音放送と言われるものである。
戦後一貫して、マスコミは切り取り放送で国民を誘導することに慣れ過ぎて、国民が独自に自分で情報を取得できるようになっているということを軽く見過ぎているようである。
反省もなく繰り返すそれが行き過ぎて、国民は反発するようになってきた。
そのいい例が、Ａ新聞の発行部数が５００万部を切ったという情報。押紙を除いた実数では、既に３５０万部を割っているのではないかともいわれている。
それはそうだろう。捏造報道や偏向報道を繰り返し、日本を貶めることにばかり熱心では、健全なる読者が離れて当然である。
玉音放送も、この部分だけを切り取り、皇居前に平伏している国民の姿の映像とともに流して、反戦のために使うのは、どうも違うのではないのかと感じるようになった。
玉音放送があるということで集まった国民は、最初のうち直立していたが、天皇陛下が切々と述べる真情に触れて、聞き入るうちに気づけば知らず知らずに平伏したのだと思えてならない。
それによって、敗戦したにも拘わらず、日本国内が混沌たる状況を招くことなく、復興に向かって立ち向かう覚悟を決めたのだと思えてならない。
玉音放送というのを全文聞いたことがある人は一体どれくらいいるのだろう？学校では教わらなかった。
同じく、開戦の詔勅というのも知っている人は少ないのではなかろうか。
それらを全文知られてしまうことに不都合だと思う動きがあったからではないのか？と思えてならない。
戦争を肯定する心算はさらさらないが、相手があってすることは、どちらか一方だけが悪いということは滅多にあるまい。
ものごとを判断するには全体像をつかまなくてはならないということは基本である。
それをしないで全否定されたままで過ごすことは、どう考えても非常理である。
取り返す術はないにしても、知ることによって失った誇りは取り戻せるのである。
フランクリン・ルーズベルト大統領の前大統領であるフーバー氏の回顧録が発表されたという。長い間タブーとなっていたが、真相が明らかになってくることは良いことだと思う。
安倍氏が靖国神社に参拝したということで、また騒ぎたい連中が出てきたみたいだが、国のために命を捧げた英霊に感謝するのは当然なのだと思う。参拝することが戦争に結び付くなどというのは妄言そのものであり、特亜三国の政治カードにいつまでも付き合うこと自体がおかしい。
マスコミは空とぼけているようだが、日本にはもう戦犯と呼ばれる人はいない。
彼らはそんなことは百も承知で、国民の多くが知らないのをいいことにして、未だに騒ぎ立てるのはあざとすぎる。
あの共産党まで含め、国会が全会一致で決議したことを無視して、反日的な意向の方を重視するような論調に蒸し返すのは、一体何を狙ってのことなのか？決まったことを蒸し返すのは害の方が大きい。
８月１５日が終戦日となっているが、９月２日が東京湾上の米戦艦ミズーリ号の甲板で降伏文書の調印式が行われた日である。
日本は敗戦したことで東京裁判の判決を受け入れざるを得なかったが、裁判とは名ばかりの事後法によるリンチまがいの復讐劇である側面を指摘されてもいる。
インドのパール判事が述べた通り、ハルノートのようなものを突き付けられたら如何なる小国と雖も戦わざるをえない状況であったという弁護は、受け入れられなかったけれど、正論であったと言えよう。
日本人でそれを知る人は少ない。それを隠しているのが日本人であるからである。
戦争犯罪を裁くというのであれば、既存の法に従って裁くべきであるがそれをせずに事後法に拠ったし、明らかに国際法を無視して民間人を標的にした東京大空襲も裁かれねばならないが、戦勝国側はそれを無視した。
Ｂ級Ｃ級の裁判も、インドネシアにおけるオランダ軍による裁判なども常軌を逸している。
武装解除した日本兵捕虜の処遇が酷かったのは、オランダとロシアであった。
米国の日本占領軍は、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（War Guilt Information Program、略称：WGIP）を徹底して、日本人を悪者だと洗脳するよりほかなかった。
現在の日本人はその宣伝が行き届いてしまっていて、日本悪者説が罷り通ってしまっているが、
戦後しばらくの間の日本人には、まだ気骨が残っていた。
戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議とは、衆議院海外同胞引揚げ及び遺家族援護に関する調査特別委員会委員長山下春江が議案提案し、自由党・改進党・右派社会党・左派社会党・無所属倶楽部の共同提案のかたちで1953年（昭和28年）8月3日に衆議院本会議に上程され、旧社会党、共産党を含む全会一致で可決された決議である。
共産党と社会党の議員までが賛成したのである。いうなれば、日本人の総意だった。
戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議
八月十五日九度目の終戦記念日を迎えんとする今日、しかも独立後すでに十五箇月を経過したが、国民の悲願である戦争犯罪による受刑者の全面赦免を見るに至らないことは、もはや国民の感情に堪えがたいものがあり、国際友好の上より誠に遺憾とするところである。しかしながら、講和条約発効以来戦犯処理の推移を顧みるに、中国は昨年八月日華条約発効と同時に全員赦免を断行し、フランスは本年六月初め大減刑を実行してほとんど全員を釈放し、次いで今回フイリピン共和国はキリノ大統領の英断によって、去る二十二日朝横浜ふ頭に全員を迎え得たことは、同慶の至りである。且又、来る八月八日には濠州マヌス島より百六十五名全部を迎えることは衷心欣快に堪えないと同時に、濠州政府に対して深甚の謝意を表するものである。
かくて戦争問題解決の途上に横たわっていた最大の障害が完全に取り除かれ、事態は、最終段階に突入したものと認められる秋に際会したので、この機会を逸することなく、この際有効適切な処置が講じられなければ、受刑者の心境は憂慮すべき事態に立ち至るやも計りがたきを憂えるものである。われわれは、この際関係各国に対して、わが国の完全独立のためにも、将又世界平和、国家親交のためにも、すみやかに問題の全面的解決を計るべきことを喫緊の要事と確信するものである。
よって政府は、全面赦免の実施を促進するため、強力にして適切且つ急速な措置を要望する。
右決議する。
1952年4月に占領が終わり、日本は主権を回復する。この後、極東国際軍事裁判により「戦犯」とされた人たちの早期釈放を求める国民運動が起きた。この運動に連動して、「戦犯の赦免勧告に関する意見書」が日本弁護士連合会の手によって政府に提出されたことなどを契機とし、日本国内において4千万人にものぼる署名が集まることとなった。こうした世論の高まりを受けた政府は、サンフランシスコ講和条約第１１条に基づき、10月までに全戦犯の赦免・減刑勧告を旧連合国に対し行った。
日本が法治国家だというならば、国会の決議を得た法案により、日本に戦犯というものはいないことになる。マスコミや野党は蒸し返して戦犯という言葉を好んで使うが、それも歴史歪曲の一種ではないのか？
靖国神社で静かに眠っている英霊たちの功績に感謝し顕彰することがあってもよいのではないのか。尊い命を捧げて国のために戦ってくれた方々に感謝するのは普通のことではないか。それが戦争の美化に繋がるとは思えないし、再び戦争をする道に繋がるなどという主張は妄言であるとしか聞こえない。日本人がそれを口にしたら情けなさすぎる。
戦後も７５年過ぎ、日本悪者説での教育で育った我々も、いろんな事実を知るようになった。
日本を正当化したいがためのことではないが、歴史ということを学ぼうとすると、事実というのは隠しても現れてきてしまうのだということだけは解ってくる。
ものごとには良い悪いだけではなく、それが起こった原因やいきさつというものが必ずある。それを学ぶことを避けていたら、人類の発展というものはないのだと思う。
フランクリン・ルーズベルト大統領は、何としても戦争がしたかった。フーバー氏が書いていることであるから事実なのだと思う。
ルーズベルト氏は自身もそうだがその取り巻きも含め、コミンテルンに取り込まれていて、共産主義革命をしたかった。戦争による混乱を利用しようとしていたことは確からしく、ドイツと日本がそういう社会になることをまず狙った。
ルーズベルトは選挙での国民との固い公約を破ることはできず、参戦を正当化するためには他国が先に米国に対して手を出すようにしむける必要があった。
大東亜共栄圏などを唱え、人種差別や植民地支配の撤廃を唱え、大東亜共同宣言などを実現した日本は、植民地主義の国にとってはさぞ目障りであったろう。
しかし、如何に挑発したところで日本が簡単に戦争を起こすわけがない。石油がないことにはどうにもならないということが解らないほど日本は愚かではない。
そこで、石油の値段を下げまくって日本に買わせた。２年分ほどの備蓄がされたころを見計らって供給を全面ストップするという汚い謀略を使った。
まあ国力差があるし、米国の作戦勝ちである。日本側が最初に考えていた戦線をアジアだけに限定し、短期で停戦をはかるという目論見は、うまくいかなかった。
戦争の終結に至ったのは原爆の投下だったといわれているが、本土決戦を主張する勢力はまだ強かった。米国軍が千葉あるいは相模湾からの上陸を考えたが、米側の被害が甚大になりすぎ、それを躊躇わざるをえない状況下で終戦を迎えられたのは、天皇陛下の決断である。
その決断は、玉音放送より５日ほど遡る。
ソ連軍が不可侵条約を破って侵攻を始めた翌日であったという。ソ連軍が入ってきたら、日本が共産主義化されることを何よりも恐れたからだという。
ギリギリのところで日本はそれを防げたが、終戦後に共産主義の脅威に気が付いたのが米国である。レッドパージなどにより必死になって対応したが、その脅威は米国内に根強く残ってしまった。今の米国内にある人種差別反対運動の裏に潜んでいるのは、共産主義者たちの暗躍による分断作戦であるということが囁かれている。破壊的な行動を伴うことで、その説が説得力をもつ。
虎もハエも叩くとの掛け声で始まった当初は期待したが、それはどうやら自分の権力基盤を強めるために政敵を失脚させることだけが目的だったようである。
虎が居なくなったから狼になったということか？
中国では騙される方が悪いのだという考え方が根底にあるようだから、つきあうのは大変である。
中国が「戦狼外交」といわれる好戦的な外交姿勢を強めたことで、国際社会との摩擦が目立っている。国内では習近平国家主席が号令をかける「大国外交」の象徴として歓迎する声もあるようだが、地域の安定を損なう覇権主義につながるとの国際社会の批判に、中国は冷静に耳を傾けるべきであろう。
他国から見れば、挑発的な外交ですが、環球時報は四月、中国外交官を「狼（おおかみ）の戦士」と持ち上げ、「中国が従順な立場である時代は終わった」と言い切った。
こうした強硬路線への転換は、０８年のリーマン・ショックで中国が四兆元の景気対策により世界経済を救ったという自信が起爆剤になっているようだ。その後、習政権は「大国外交」を掲げ、経済、軍事力を背景に南シナ海などの「核心的利益」を力ずくで勝ち取る姿勢を鮮明にした。
アヘン戦争で敗れて「東亜病夫（東洋の病人）」とまで言われ、自信を喪失していたかつての中国。それに対し、習氏は「大国外交で新たな国際関係を築く」と述べるなど、「戦狼外交」に至る一連の強硬路線が大国としての地位を確かなものにすると思い込んでいた節がある。
しかし、経済力、軍事力を背景に自らの国益だけを追求する近年のふるまいは目に余り、その行き過ぎに周辺国は眉をひそめている。
例えば、中国は東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）加盟国と領有権紛争を抱える南シナ海に今春、勝手に行政区を設定。八月末には大規模軍事演習を強行し、中距離弾道ミサイルを発射した。中国海警局の船による尖閣諸島周辺の日本領海・接続水域への侵入も繰り返す。
さらには、中国とは国交のないブータン東部で唐突に領有権を主張しました。ブータンの友好国インドと中国は６月に係争地をめぐって衝突し死者が出た。中国がブータンに仕掛けた紛争にもインドを揺さぶる狙いが透けて見え、危険な行動が目立つ。
経済建設を優先した鄧小平時代の中国は、外交的に姿勢を低くし摩擦を避ける「韜光養晦（とうこうようかい）」路線をとりました。しかし、習氏は鄧氏の政策を捨て去り、胡錦濤時代に提唱された「平和的台頭論」も一顧だにせず、１７年の党大会で「今世紀半ばまでに世界最高水準の国力を持つ強国を建設する」と宣言した。
特に米中関係では、米大統領選で共和党、民主党いずれの候補が勝利しようとも、米国が中国を抑えこみにかかる流れは必定である。中国が「米国の挑戦者」として世界各地で覇権主義的な動きを露骨にし過ぎたからであるが、ドルを基軸とする経済の中にあっては致命的である。
孤立回避を狙う中国は八月末、外交担当トップの楊潔チ（けつち）党政治局員が韓国とシンガポールを訪問し、王毅外相は欧州を歴訪しました。しかし、米国や日本と関係良好とはいえない韓国を国際社会との橋渡し役にしたい中国の思惑が功を奏すかどうかは期待薄である。
ヨーロッパ諸国に擦り寄りを見せたが、人権問題を重視する諸国は、関係を修復するどころか批判の声の方が大きい。
そうかといって、中国は鎖国政策をとることができない。共産党幹部が自分の利益を追い求めることばかりに夢中で、内需を支える民間の経済基盤を育ててこなかったから、経済は廻るまい。
