やっかむようなことはしない

 

日本語は近隣国の言語と全く違う。似てもいない。世界諸国の近隣関係と較べても稀有な状態である。

日本は縄文時代から他民族国家だったと言われていることを考えれば、独自の文化を既に発達させていたからだと思える。

 

古くは中国から、明治維新後は欧州から、大東亜戦争後は米国から多くを学んだが、それに染まりきってしまうことはなかった。文化を取り入れたことを隠してもいない。

文化の良いところだけ掬い取る網があるかのように、日本古来の文化と融合させてより優れたものに昇華してしまう。起源説など唱える必要性もない。

 

フランスではこのようにする、ドイツではこのようにすると、他国にも自国のやり方を押しつけようとするが、「日本は～のようなことはしない」、というのが形として定着している文化である。何事も神につながっているという認識だからそうなる。自然に存在するもの、携わる仕事に関連するもの、そのすべてに神を見出すからそうなる。

他国から学んだことを隠さねばならない理由はないから、起源説など唱えない。

他国の優れたものに対して起源説を唱えたところで、それを発展させることができなかったことが現状なのだとしたら、それを口にするのは恥以外の何物でもあるまい。考えることくらいなら誰でもできる。それを役立つように発展させることができたかどうかが能力差である。

日本は他国から学んだことを正しく残しているから、中国も印度も自国で失われてしまった文化を取り戻すには日本に来て研究するのが良いと言われている。新しいものを取り入れつつも古いものを保存し続ける能力が、日本にはあるのだということになる。

金を出すだけで口を出せない

 

国際連合（以下、国連）が予算の手当てができず、悲鳴を上げているのだという。

１９３か国とも言われる加入国での組織であるが、分担金未納の国が何か国もあるというから、何ともならない。

支払い能力だけのことではなく、国連の運営の仕方に不満を持てば、納入をストップするようになるのは予知できること。

日本は負担額が多いが、その割には文句をつけられることが多い。主要機関である安全保障理事会から何か言われることはないが、きちんと調べもせず難癖をつけて日本を責め立てる変な外殻機関の人件費もそこから払っているのだとなれば、甘い顔ばかりはしていられない。

　「2019年の通常予算に基づく活動に必要となる総額のうち、加盟諸国は70％しか納付していない。これにより、国連は9月末に2億3000万ドル（約250億円）の現金不足に陥り、このままでは流動性準備金も今月末までに使い果たす恐れがある」

　これは、10月7日にアントニオ・グテレス事務総長が国連事務局の職員3万7000人に送った書簡の内容の一部だ。10月末にも職員の給与や各手当の支払が滞る可能性があるため、コスト削減のために会合や会議を延期し、サービスを縮小する、としている。企業で言えば、事実上、倒産寸前だ。

　国連の予算は、国連憲章第 17条の規定により、全世界の国民総生産に占める加盟国の割合を出し、国民1人あたりの所得など多くの要因を考慮に入れて調整、総会の割り当てに従って加盟国が負担する。

これによると、2019年の予算総額は28億4900万ドル（約3100億円）。

分担率上限の22％の6億7420万ドル（約730億円）を米国が負担し、第2位は中国の3億3470万ドル（約360億円）、日本はそれに次ぐ第3位の2億3880万ドル（約260億円）の負担となっている。

問題となっている加盟金未納国は、アフリカ諸国や中東諸国が多いのだが、実は、分担率筆頭の米国も含まれている。

国連憲章第19条によれば、分担金の支払い延滞金額が、加盟国が支払うべきであった分担金の2年分になった時は、その加盟国は国連総会における投票権を失う。ただし、総会が延滞はやむを得ない事情によるものと認めた場合は、投票が許されることになっている。

 

国連が世界平和のために役立っているのかどうかとなれば、世界中で紛争が絶えないことを見ると疑わしい。

イデオロギーを争う政争の場になっているのだとしたら、存在意義が薄れる。

拒否権を持つ常任理事国というのがあることで、意見の一致が得られることも期待薄である。

分担金を負担することで国際的責任を果たすということではなく軍事力が背景でものを言うというのであれば、軍拡競争の原因にだってなる。

人相を下げるようなことばかりしていると

 

しょっちゅう文句ばかり言っていると、口が尖ってくる。

某国の大統領の横から撮った顔写真を見ていてそう思った。

前々からそういう人相だったのかも知れないが、それが際立ってきたので気づいたのだとしたら、人はその暮らし方により顔つきまで醜くなるのだと思えてならない。

 

日本に勝つために努力するのなら良いが、ないことまで捏造して日本を貶めるために嘘を重ねていると行き詰る。文句を言っていれば日韓関係が良くなるなどということはなく、それに伴って世界との関係も悪い方向に動く。

１０年や２０年では追いつけない力量差があることを認めないで国民を煽ると、歴史認識だけでなく国の基盤までくるわせる。犠牲になるのは国民なのだが、信じ込まされたことから抜け出すのは容易ではあるまい。憎しみから生まれるものが発展するわけがない。

 

長い属国歴史のなかで身に沁みこんでしまった儒教思想の誤った部分から作り上げてしまった文化・民度は、改めるのは簡単ではないのだと気づかないことには何事も改善できない。

こうあるべきだ、というのが儒教の考え方であるから、それと違ってしまったことを、こうだった筈だと無理やり信じ込もうとするから、歴史を歪曲せざるをえない。そうならなかったことは全て他の所為にして恨むという民度が変わることは不可能であろう。

何と言って誤魔化そうとしても、李朝末期の韓国の後進性は、残された写真を見るだけで明らかである。それらは日本人が撮ったものではないから、日本人が捏造したものだと言い張ったところで事実は変えようがない。悔しいだろうけれど、日本が統治したことで近代化できたのだということを認めないことには、いつまで経っても正常な関係を築くことができない。

耳慣れない言葉

 

ネット上には耳慣れない言葉が出てくる。YOUTUBＥで聞くことがある「ごもう」という言葉。

「五毛党」と呼ばれる中国のサイバー部隊をを指すのだという。

正式名称は、「網路評論員（インターネット・コメンテーター）」である。

国内外のネット上で、中国共産党に有利な世論を醸成することを狙う世論誘導集団で、「ネット水軍」とも呼ばれる。中国共産党宣伝部の声を広げ、彼らにとって都合の良いストーリーを語るのが目的らしい。

一般人を装い、ネット上のコメント欄やＷｅＣｈａｔ（微信）などを監視しながら、党に有利な書き込みや批判的なコメントの摘発を行う。人権や領土、民族といったキーワードを使い、中国共産党と異なる意見を持つ組織や人物を集団で徹底して罵倒したり、レッテルを貼ったりし、社会的に引きずり下ろすことも狙う。

「五毛党」という名称は、中国共産党が当初、コメント１本につき、五毛（１毛＝１・５円）支給していたことによる。２００４年ごろから「五毛党」と呼ばれるようになった。最近、値段が上がって「八毛党」になったとか、ならないとか。

偏ったことを押し付けようとしても

 

マスコミに出てくる識者？と呼ばれる人たちの多くは、「日本は駄目だ」という意見を言って得意になっているように思えてならない。そういう勢力に与する者が少なからず大手を振っているが、住んでいる国を貶めるようなことを言っていてどうなるのか？どうすれば良いのかということは決して口にしない。

要するに、自分の思惑通りに動かないことをもってして駄目だと言っているのである。

「日本は」とか「～は」とか一括りにするあたりに料簡の狭さを感じさせられる。

それらは、彼らの主張が通りそうもないとなると必ず口にする言葉である。自分だけが進んだ考えをしているのだとでも思っているらしい。

日頃、多様性を認めろと声高に叫んでいるのに、自分と違う意見には我慢ができない。彼らの意見と違うものをを論破することができず、自分たちの方がが少数意見だということは判ってはいるらしいから、説得力が乏しくてより過激な発言になる。

十人十色というが、百人いれば百様の考え方があって不思議ないのを認めることすらできないのは仕方ないとしても、自分と意見の違う者は愚かだと決めつけるようなものいいはやめた方がいいのではなかろうか。

彼らの真意は、Ｃ国様やＫ国さまの意向に沿うべきだということに尽きるのだという風にしか聞こえない。

それらの国が望ましいと思っている日本人はまず殆ど居ないのではなかろうか。

少なくとも「日本は駄目だ」という表現をしている間は、彼らが受け入れられることはあるまい。

来てくれなくて結構

 

静岡県の熱海市での山崩れにより大きな被害が出た。復旧に携わっている方々の献身的な姿には頭が下がる。一人でも多くの方の命が救われることを願ってやまない。

災害に対しては、自国のことのみでなく心を痛めるのが人たるの情だと思うが、隣国では東日本大災害のときと同じように「日本沈没おめでとう」とか「「天罰だ」とか言って大喜びしているのだという。

そういう民度の国であることが世界中にばれて、孤立化へまっしぐらの道を進んでいる。

 

そんな中、韓国中央災害安全対策本部によると、５日から降った強い雨で発生した人命被害は６日午前６時現在、死亡者１人と暫定集計された。４４名が生き埋め状態だともいう。 ６日午前４時５７分ごろ、全南海南面三山面（チョンナム・ヘナムミョン・サムサンミョン）の大興寺（テフンサ）付近住宅で６０代女性が水に溺れて亡くなった。中央災害安全対策本部は「浸水にともなう溺死と推定され、正確な死亡原因は調査中」と明らかにした。 全南康津（カンジン）・珍島（チンド）などでは３６世代４７人が近隣の民間宿泊施設や村会館、体育館などに一時避難した。釜山では水営区（スヨング）サムイクビーチアパートで１２８世代が一時停電を体験した。

これらをかの国の人たちは喜びとするのだろうか？

 

オリンピックに文大統領はどうしても来たいらしい。

国を挙げて好き勝手に反日行動を続けた結果八方塞りになり、日本に縋り付くよりないということなのだろうが、この期に及んでも首脳会談が来日の条件だと息巻いている。

来るから総理が会わなければならないという理由にはならない。何を約束しても守らない国の代表と会ったところで何の益もない。益どころか不快になるだけである。

そんな国の人は一人だって来てほしくないというのが本音の日本人が多いことを知るべきであろう。

思ったほどは負けなかった？

 

都議選が終わり、また訳の分からない解説をする人たちがＴＶに出てきて得意顔でもっともらしい理屈をつけて自説を述べている。今回の結果でみると、勝者はいないのだとか。

な～にを言っているんだろうね。

議席を増やした党が勝者で、減らした方が敗者である。

自民党が過半数を得られなかったから敗者だとしたいのだろうが、ほっとしているのは野党の方なのではなかろうか。

できもしないオリンピック中止を公約にして選挙戦に臨んでいたが、もしも議席数を確保して本当に中止せざるを得ない立場に立ったら、どんな手が打てただろう？

投票率が上がらないことで、組織票頼みの議員数でそこそこに治まることを見越してのアリバイづくりだっただけで、この先も言いたい放題をし続けられることになっただけである。

オリンピックをやれば、それに関連してコロナ感染者は出るだろうが、「それ見たことか。だから言わんこっちゃない。」と言うだけで終わる。

コロナを抑える方策は、日本の法制下では強権を発動することは無理である。そういう法をつくろうとしたら、真っ先に反対するのが彼らなのである。

要するに感染者を抑え込む案など持っているわけではなさそうである。

なぜなら、国民の半数近くはワクチン接種を受けることに積極的ではないのである。

 

強いて勝者と呼ぶことができる者が居るとしたら、それはマスコミとそれに与する考えを持っていた人たちであろう。

事前予想で自民党が勝ちそうだと報道し、それなら選挙に行かなくても大丈夫だと思わせることで、投票率を下げることに成功した。

議会が多数決でものを決めにくくすることが狙いなように見える。

独裁国家がものごとを早く決められることを良しとする論調にもっていくのに好都合だからであるとしているように思えてならない。