受信料を払いたくない人がいる原因を解決しないと

 

ＮＨＫの受信料は、同放送が受信できないテレビであっても受信料を取り立てることになったようである。

ＮＨＫの視聴料不払い運動というのは、料金が高すぎるのではないのか？ということもさることながら、偏向報道や報道そのものを避けて国民の目を逸らすことが多いのではないかとの不信感があるからではないのか？

マスコミの多くは、中国や韓国に不利益になりそうなことは、意識的に避けているようにみえる。

それに関連する問題が起きそうになると、別の話題を取り上げて、そちらの方に誘導するのを手段にしているように思えてならない。報道がなにか一色になるときは、用心が必要となる。

ネットなどにとりあげられそうになると、それをネトウヨだと決めつけて封鎖しようと図るが、ネトサヨの考え方の方が恐いのではないのか？

アメリカがウイグル問題をジェノサイド認定したというし、ヨーロッパがこれに続いたら、北京オリンピックなど吹っ飛んでしまう。日本のメディアが隠したところで、世界の報道を別方向から知ってしまえる時代であるから、口に戸は立てきれない。

尖閣への侵入も同様に報道を避けるが、大ごとになってからでは遅い。

ヒュンダイ車の事故などとは比べ物にならない。

放っておくから益々踏み込んでくる

 

中国海警局（海警）の権限を定めた海警法が施行された。もう無茶苦茶な法である。

これにより、中国領内のことであるならいざ知らず、中国政府が、中央軍事委員会傘下にある「第二海軍」としての海警に、法執行機関の行動であるかのように偽らせて、明らかに日本領である尖閣諸島（沖縄県）や、領土問題が解決していない南シナ海の島々を、一方的に奪い取る恐れが高まった。

国際法に明らかに反する内容で、中国政府の侵略の道具としようとしていることは見え見えであり、決して許されるようなものではない。

日本側としても危機の段階が上がったことを認識して、尖閣を守り抜く具体的方策を講じるべきである。

海警法は、中国の主権、管轄権が外国の組織、個人から侵害された場合の武器使用を認め、中国の管轄海域内の海や島に違法建造物があれば強制排除できるとし中央軍事委の命令で防衛作戦を遂行すると明記したということにしているが、極めて自分勝手なものと言わざるを得ない。

中国政府は、海警の法執行の根拠を示す法律で、国際法や国際慣例に完全に合致していると主張しているが、こんな横暴な主張が罷り通るようでは、世界の平和は維持できない。

日中両国が加わっている国際法（国連海洋法条約）は、海上法執行機関に外国の公船に対する武器使用を認めていない。

日本の海上保安庁法は国際法に則って、武器使用の対象から外国公船を外している。

ところが海警法では、海保巡視船への武器使用ができる。明確な国際法違反である。

海警船が海保巡視船を砲撃あるいは銃撃したり、体当たりしたら、日本はどう対応するのか。尖閣にある灯台は日本の国有財産で、海保が保守管理しているが、海警が上陸してそれらを破壊する恐れもあるということになるのである。

日本政府は海警による海保への武器使用や尖閣上陸は法執行ではなく、日本の主権を侵害する軍事攻撃であり、そのような侵略は断固として排除すると、国際的にも大々的に表明しておくべきなのに、こと中国が相手となると、政府もマスコミも弱腰となって、中国は刺激しない方が良いという流れに持って行こうとするのは何故なのだろう。彼らはますます嵩にかかって踏み込んでくるだけである。

自衛隊の姿を示すのは日本から事態をエスカレートさせたとみられ不得策だというが、従来の日本政府の姿勢では、尖閣を守り切れなくなったと知るべきである。

徳の国なんかではなさそう

 

『厚黒学』という、清の末期に書かれた英雄になるための研究書があるのだという。これに沿わないのでは中国で頭角を表すことができないと喝破している論があるのだという。
その原則は「面の皮は城壁より厚く、腹は石炭よりも黒く生きよ。」ということ。
儒教道徳の裏にかくされた中国四千年の原理であり、古来の英雄豪傑の行動を分析して編み出した処世術であり、現代も中国で読み継がれる隠れた「成功哲学」らしい。
これを理解すると、中国人のしたたかな駆け引き、振る舞い、驚くほどの現実主義・個人主義の秘密が見えてくるという。

清の末期、四川省にあらわれた鬼才・李宗吾は、自分は努力したところで自らの能力には限度があると悟り、それまでに学んだ伝統的な儒教価値観を”中国に栄光とともに大いなる停滞と閉塞をもたらした元凶”と断じ、完膚なきまでに論破した。
その思想は『厚黒学』という中に集約され、当時清を侵食していた欧米列強と日本の前になすすべのない中国人を救うという名目から、発表されると同時に大反響と空前の論争を巻き起こし、近代最大の奇書とまでいわれた。

そもそもの『厚黒学』の原典は『史記』や『三国志』、『老子』『韓非子』『老子』『戦国策』にあり、そこに記されたエピソードを引用しながら、厚黒学の奥義を極めるためにはどうすればよいかを事例を交えて展開している。

当時李宗吾は、英雄豪傑に憧れて四書五経や諸子百家や二十四史を熟読したものの、望むような結果得るところがなく、そうした中である時に突然『厚黒学』の着想を閃いたそうです。
厚黒の厚は厚かましさの厚であり、厚黒の黒は腹黒さの黒。
『厚黒学』を表面的に読めば、多くの歴史上の人物の行動例を示して、「厚黒であれば成功し、不厚不黒の者は失敗する」と唱えているだけのもので、立身出世するための極めて自己中心的な論であるようにも言われる。

しかし李宗吾は『厚黒学』の中で自修能力が大事だと説いており、また「わたしは、ひとつのルールを定めている。
　厚黒を用いて一個の私利をはかるのは、最も卑劣な行為であり、厚黒を用いて衆人の公利をはかるのは、至高無上の道徳である」としている。
その通りであれば、数多くの原典を背景を念頭に入れながら取り組む書物であることは確かなようだが、中国人たちのふるまいをみていると、怪しさを感じてしまう。

写真に写るときに

 

写真を撮られるときに若い女性が平気でする手のひらを外に向けた一般的なピースサイン。

日本人には平和をアピールするサインとしてお馴染みとなっているが、欧米では勝利（Victory）のVを意味するサインとしても使用されている。

そんな万国共通な気もするピースサインもギリシャでは「くたばれ」というネガティブな意味となっているのだというから、注意が必要です。かつて犯罪者に向かって二本指でものを投げていたことに由来するようです。ギリシャに行った際は、使わない方がよいようです。

Facebookの「イイね」ボタンとして使用されている拳を握った状態で親指を立てたハンドサイン、いわゆるグッドマークは、男性を意味する他、西洋を中心に「Good!」「OK!」を意味するサインとして幅広く使われていますが、イタリアやギリシャなどのヨーロッパの一部、イランやアフガニスタンなどの中東諸国の一部では、性的に相手を侮辱する不快なハンドサインとされているらしい。

イランでは「死ね！」という意味のサインだというから、やみくもにハンドサインをすることは控えた方が良さそうである。

竹島を取り返す気はないのか

 

２月２２日は猫の日なのだという。世界中がそうだというわけではなく、日本においてはそうなっているというのである。それに別段反対する気はないが、国会議員までがツイッターでとりあげたとなると、違和感の方が先に立つ。

議員であるならもっと重要視しなければならない「竹島の日」なのではないのか？

韓国により不法に占拠されている竹島の返還を求めるのは、国として当然である。

朝日は論外としても、産経以外が竹島の日を記事にしなかったようだが、国民の意識を高めなければ平和的な解決の機運は盛り上がらない。

日本がこれまでに韓国に譲歩してよかったことなぞ一つもあるまい。

韓国では武力により日本がその奪還を図っているとして騒いでいるようだが、日本以外の国であったらフォークランドの例を挙げるまでもなくそうしている。

シュメールの裔なのだろうか

 

日本ユダヤ道祖論とか、シュメール人先祖論というものがある。興味がそそられる。

祭りや習慣、地名や言語に共通するものが多いということから、研究している学者がいる。

しかし、それらの文化・文明が発展する遥か以前に、日本には縄文文化があったことを思うと、

逆輸入の可能性だってあるのではなかろうかとも思う。

 

シュメール人は、遥かな古代、どこからともなくこのメソポタミアの最南部、チグリス・ユーフラテス川の下流域の地に姿を現し、何の文化的脈絡も手本もなしに、独力で人類最初の文明を築き上げ、今から４０００年前、突然その姿を消してしまったとされる。

「古語では天皇をスメラミコトとも、スメラギ、ミカド、明津神とも申しあげることは国の基底であった。その語源を徹底研究することに よって、われら日本人の本源は、さながら暗雲を破れる旭日を仰ぐ感じでわかってくるのであるのだとする。

「スメ（皇）、スメラ（天皇）とは古代バビロニア語のスメル（Sumer）と同語で、シュメールとも発音された。このスメとは 神の意で、ラテン語のスメ（Summae）も至上至高の意で同系語である。スメ（皇）をすべ（統）の意に解して“統制”の意にするのは、はなはだしい間違 いで、天皇＝神であり、スメル国は皇（スメ）国と一致して神国ということなのだという。
すなわち、天皇の古語はすべてシュメール語で解釈でき、いずれも“天から降られた神”を意味している。とすれば、古代の日本に天皇をいただいて天降った（＝渡来した）民族は、シュメールの王族とその民だった──ということになる。
また、古代バビロニアの日像鏡、月像の首かざり、武神のシンボルである剣は、日本の三種の神器に一致し、古代バビロニアに多く見られる菊花紋は旭日を美術化したもので、皇室の菊花紋章に一致する──とも指摘して、証拠を次々に突きつけているのだとの主張である。

本当かどうかは地道な研究を経なければ判らないが、そういうことはあっても不思議ない。

またもや見ぬふりをすることになるのか

 

ジェノサイドが懸念されるウイグルやチベット問題に対し、梅田さんは中国の文化的な問題であると発言したようである。済崩し的に中国容認に向かうであろうことは懸念されていた。

 

従前から指摘されていたように、彼の息子が中国の少数派を抑圧・監視するための顔認識システム開発に深く関わったとされ、これを支援するために投資をしたことや、その見返りとして多大な利益を得ていたというのは公然の秘密とされている。

表向きには中国に対する基本政策に変わりがないとは言っていたが、遅かれ早かれ中国への圧力を弱めることは予想されていた。

しかし、人権に関するものは軽く見ない方が良さそうである。ジェノサイドというのは西洋では人道上の重大問題とされている。ナチスがそれをした背景というのは誰も取り上げないが、西洋でユ〇ヤが迫害されたのは、彼らが自民族以外は牛やロバのような獣として扱ってもよいのだとする彼らの自己中心的な考え方が嫌われたからだという。決して表面化しないが、根深いものがあるようだ。

反ユ〇ヤ思想というのが無いのは日本くらいだと言われている。あの東条英機でさえ、満州国経由で避難してきた大量の難民を助けたのだという。

 実績は期待できない

国際的な外交慣例では、大使を派遣する場合はウィーン条約の規定に沿って派遣先の相手国（接受国）からの同意をまず得なければならない。

この外交同意は「アグレマン」と呼ばれる。受け入れ国からの事前のアグレマンがあって、初めて派遣国はその任命人事を公表する。いまの国際社会では、大使の相互派遣はすべてこの慣行に従っている。

だが、韓国政府は日本側の事前の受け入れ同意を得る前にその人事を公表してしまった。

　この点に対して、日本の外務省は抗議を表明した。吉田朋之外務報道官は2月3日の記者会見で、姜昌一氏の人事について、日本政府がアグレマンを出す前に韓国側が発表したとして韓国政府に抗議していたと明らかにした。昨年11月、韓国政府が姜昌一氏の人事を明らかにした直後に、日本外務省の海部篤儀典長が在日韓国大使館側に「通常の国際慣行から大きく逸脱しており極めて遺憾だ」と申し入れたのだという。

日韓間の約束を守らないことは恒常的だとしても、国際的な慣行さえ守らないということは、日本相手なら何をやっても構わないと舐めているからに他ならない。

それなのに日本の外務省は12月下旬に姜氏の大使人事に関するアグレマンを韓国側に伝達し、姜氏自身はそれを受けて1月22日に来日した。

　以上の外務省の対応には明らかに矛盾がある。外務省はアグレマンを出し、姜氏が新任大使として日本へ到着した後に、報道官が公式会見で「姜氏の人事は国際慣習に反しており、抗議していた」と後になって抗議するならばなぜ姜氏の人事を認めたのか、という疑問が出てくるのは当然だろう。

これまで数々の反日的言動を繰り返してきたこの新任反日大使は、天皇陛下をも侮辱していたのではないのか？

天皇陛下への信任状提出などの儀礼を経ることにならうが、どうやったら陛下に謁見できるのか？日本側と友好関係を築くなぞ更々できないのではなかろうか。

非韓三原則を実行すべきだという意見は益々高まり、抗議活動すら起こりかねない。

菅総理に面会できず、河野前官房長官とは会ったらしいが、何を考えているのやら。

解決する気なぞないくせに

 

韓国の聯合ニュースは19日、元徴用工や旧日本軍の元従軍慰安婦らの勝訴が確定した韓国での損害賠償請求訴訟を巡り、文在寅大統領が「（解決策は）単純にお金の問題だけではなく、当事者が受け入れなければならない」と述べ、「日本の心からの謝罪」にかかっているとの見解を示したと伝えた。 　与党「共に民主党」の李絡淵代表らと懇談した際の発言として出席者が明らかにした。文氏は「韓国政府がお金を（敗訴した日本企業や政府の）代わりに支払うことで解決するなら、とっくに解決していたのではないのか」と指摘したという。

 

な～にを今更言ってんだか。世界中にバレバレの不都合がどうにかなるものではあるまいに。

この期に及んでアメリカ頼み？

 

Wow Koreaによると、韓国のチョン・ウィヨン外相は、出口の見えない日韓の対立を解決するために、必要なら米国の助けを借りるかもしれないと語った。チョン外相は今日（18日）、韓国国会の外交統一委員会で開かれた外交部（外務省に相当）業務報告で「日米韓3角同盟」を重視するジョー・バイデン米政権の発足により、膠着している日韓関係が米韓関係にも影響を与える可能性を指摘する野党議員たちの発言に対して答弁する過程で、先のように語った。 チョン外相は「最近 アントニー・ブリンケン米国務長官との電話会談で、日米韓3角協力をしていくことで一致した」とし「日韓問題は我々両国間において（解決できるが）、また 必要ならば 米国の助けを借りる可能性がある」と語った。

これは 日韓対立において、米国が「仲裁役」になるという可能性を示唆した発言である。2015年 日韓慰安婦合意の場合、日韓の対立が極まったことで 当時のバラク・オバマ米政権が 両国が交渉に乗り出すよう促したことで成立したとされている。今回の場合も 元徴用工・元慰安婦問題の解決において、その全てが合意点はおろか 交渉さえもなされていない状況の中、米国が乗り出す可能性があることを語ったということだ。 チョン外相は去る8日に就任し、米国・ロシア・UAE・中国の外相と電話会談をしたが、まだ 4強外交国家の一つである日本の茂木外相とは対話をしていない。 日韓関係をどのように解決していくのかについてチョン外相は「日韓両政府が対話を緊密にすれば、十分 解決できると信じており、日本側をそのような方向に説得している」と語った。 野党“国民の力”のパク・チン議員は「ムン・ジェイン（文在寅）大統領の対日政策は、行ったり来たりしていて中心が定まっていない」と指摘した。 また「日本では（韓国を）助けず、教えず、関与しないという“非韓3原則”がある」というパク議員の発言に対してチョン外相は「そのような話は聞いたことはないが、そのような意見があるのなら、それは非常に遺憾なことだ」と語った。

 

国内で処理しきれなくなるとアメリカに泣きついて何とかしてきたが、日本を悪者にしてきたのが常套手段であった。米国が仲裁して合意を見られたとしても孫場限りで終わることはこれまでの例で嫌というほど証明されている。交渉をする前に韓国側が態度を改めない限り、日本側はもう受け入れることはしないだろうから、進展は難しい。

子供のうちから身につく知恵

 

また、東北地方に大きな地震があった。余震も続いているという。大震災の復興もままならないうちに、抗しようもない大自然が相手とは言え、なんともやりきれない思いが募る。

しかし、いつも感嘆するのは、災害時における住民の対応である。いかなる場合であっても自分勝手な行動を優先させる人は殆どなくて、互いが協力して助け合う。

日本人は幼児のうちから他人に迷惑をかけないということを最優先に教えられているからだというが、それだけにとどまらない人間性が涵養されているからだと思う。

 

近年、自己抑制を教えるより自己主張を優先させるべきだという意見が取り上げられるが、その方が優れているとはどうしても思えない。要はバランスの問題であろう。

太古の昔より、大災害の被害を克服するには、みんなが協力しあうよりなかったという歴史を持つから出来上がったのかも知れないが、価値観を共有し、考え方も理解しあえる関係にあるから、思いやりというのは言われずとも忖度しあえるということで培われてきた知恵であろう。

多民族が同一地域で鬩ぎあう国との違いかも知れないが、人間性を高める教育が広まることがなければ、こういう国にはなれない。

大変ではあるが、日本に生まれてよかったと思う。

一区切りついた後はどうなる？

 

民間での裁判でさえ、証拠を吟味したり、双方が検察や弁護のために議論を尽くす。即ち、数日で判決を下せるような裁判など、洋の東西を問わず殆どない。それが弾劾裁判ということになれば尚更期間を要するであろう。

それが数日でできるのは強権政治が可能な独裁者が居る国以外にはない。

 

違憲が問題視されているのを無理やり押し切って弾劾裁判を始めたのに、日を費やせば費やすほど自分たちに不利益なことばかりが晒し出されてしまうので、如何に個人的恨みがあるらしい経賂私さんが煽ろうと平離位さんが騒ごうと、裁判を長引かせることはできないとして、矛を収めるよりなかったということなのか？

 

日本では報道されないが、米国民の７割は選挙に不正があったと思っているようだし、何といっても実数で７５００万票を獲得したタイガーさんの人気は無視できない。

無理をすれば、次の議員選挙時に壊滅的な打撃を受けかねないから、早々に幕引きを図るしかなかったということのようにも見える。

これに関する報道は殆どされないから判らないが、決着が早かったことは良かったのではないだろうか。

問題が山積しているときに、国内でいつまでも争っている場合ではあるまい。

ここまで来ても揉めるオリンピック

 

御注進外交といわれるものの不適切さは、過去にいくつも指摘されている。

極めて国内的な問題である筈の靖国参拝が揉めることになったのも、慰安婦問題が事実と違うことで世界的に取り上げられたのも、自分たちの主張を押し通したいけれど通用しそうにないことを、外国を巻き込むことで広める手法として、Ａ新聞や左巻きの人たちが多用した。

日本を貶めることで何を得ようとしたのか、今もってさっぱり解らない。イデオロギー的な動きを重要視していたのであったとしたら、受け入れられるようなものではない。

日本は属国ではないのである。

今回は、女性蔑視発言といわれるものであるが、全文を読めば８ページにも及ぶ森会長の発言の一部を切り取り、かれらが都合の良いようにタイトルをつけて発信したことによる。

体質は全く変わっていないといえるのではなかろうか。

何故なら、森氏の発言内容は、女性蔑視どころか女性の能力を重要視しているとしか思えないというのが全体像なのではないのか？

それを女性蔑視発言があったとのタイトルをつけて発信すれば、その部分にだけ反応して、内容まで読む人は殆どいないのではなかろうか？タイトルの付け方に悪意がなかったか？

結果として森会長は辞任することになったが、この大組織を纏められる後任者が短期間に決められるとは思えない。

報道は、そんな後のことにはまったく責任を負わず、引きづり下ろしたい人をそうできれば、それで大成功であり終わりである。オリンピックが成功しようが失敗しようが、そんなことはどうでも良さそうである。

 

新聞もＴＶも、自分たちが女性を重要視しているとはとても思えない。どの口がそんな批判をすることができるのかと疑問に思ってしまう。なんとなれば、それらの組織の中に、女性役員が殆どいないことをもってしても明らかである。

マスコミは口を開けば権力の監視をすることが役目だというが、それは事実を報道した結果が権力の暴走に制限をかけるということであって、意図的な報道が許されることとは違う。

誰の意見かすらわからないことを情報源の秘匿義務というのを口実にして、政権批判にだけ終始しているように見えてならないことが多いように思える。

経済発展する底力はあるはず

 

この先もまだまだ続きそうなバブルの影響が経済に与える被害は想像以上に甚大で、世界的に不景気になる可能性が高い。

そんな中にあって我が国は、バブル崩壊後に失われた２０年とか言われるようになっているが、世界でデフレ状態から脱却できないのは日本だけなのではなかろうか。

国際通貨基金（ＩＭＦ）のデータベースをもとに、１９８０年以降に消費者物価が前年と比べて２年以上続けて下落した国を「デフレ経験国」とすると、ブルキナファソやマリ、中央アフリカなど、ほとんどが開発途上国だ。

リーマン・ショック後の消費者物価をみると、２００９年は米国やスイス、台湾、ポルトガルなどでマイナスだったが、１０年にはアイルランドと日本だけが「デフレ経験国」になった。そのアイルランドも１１年には物価が上がり、デフレから抜け出している。主要な先進国では、日本特有の現象になった。

デフレの国は景気が悪いのかというと　必ずしもそうは言えないというが、物価と経済成長率との関係は様々とはいえ、ＧＤＰの伸びは低くなる。

税収は上がらないし、国家予算を組むにも税収不足から赤字国債を発行せざるを得なくなるから、国の財政が緊縮型に向かうよりないと思い込まされている。国を守るための予算は真っ先に削られることになる。

経済は、本当に財務省や経済学者やマスコミが言っている通りなのだろうか？

日本は経済も産業も立ち遅れていて、もはや世界から取り残されているのだという発言ばかりが大きく取り扱われ、報道もそれに同調するから、国民は委縮してお金を使わなくなる。

少しでも経済が上向く気配を見せると、財政健全化を旗印にして消費税増税をはかり、水をかけてしまう。まるで日本が成長することを押さえ込んでしまいたいような勢力が、裏で働いているかのようにさえ見える。

国に誇りを持ったり、国を愛することに繋がりそうなことは、寄ってたかって押さえ込まれる教育の時代に育ったが、日本の底力はそんなものを跳ね返した。

基礎研究や素材産業、工作機械や基礎部品、それらがなくては世界が回らないと言われるものを、日本は数多く持っているのである。若者たちが自国に自信をもつようになれば、国は一気に発展できるのだと思っている。

アジア版ＮＡＴＯだと言われるが

 

今のNATO（北大西洋条約機構）は、軍事的というよりは政治的な組織で、クアッド（Quad:日米豪印4か国協力）をアジア版NATOと呼んでも問題はなさそうである。

NATOは冷戦期のNATOとは異なり、軍事面ではテロ対策、サイバー安全保障、弾道ミサイル防衛といった分野が主で、それ以上に軍備管理、エネルギー安全保障、環境といったより政治、社会的な分野で活動しているので、アジア版NATOと称されても特に懸念する必要はないだろうということである。

クアッドは、海軍の演習などはしているとはいえ、軍事同盟ではない。そもそもは中国を意識して作られたものであることは確かであるが、中国との対決を前面に出しているものではない。一般的には、中国の出方は今のところ「サラミ戦術」で、小さな行動を積み重ねることで時間の経過とともに有利な戦略的環境に変化させるというものである。尖閣諸島、南シナ海における中国の行動はこのようなものである。それに対しては、普段から警戒を緩めず、中国の小さな行動にその都度適切に対応していくことが重要である。

　さらに、ベトナム、韓国、台湾といった関係諸国、地域との協力も重要であるが、中国はこれらの国、地域に各種の圧力を加えている。クアッド4か国はこれらの国、地域と連携して中国の圧力に対処すべきであるというのは已むをえまい。

これに関し中国寄りの色を強める韓国はかなり後ろ向きで、それにより米国からの不信感が強まっていて、場合によってはこれから先無視され国際的に孤立化しかねない状況にある。二股かける癖は抜けないようである。

そればかりか、日本が竹島奪還にかかるとの見当違いな判断をして、海軍と空軍の増強を図る動きを見せるので、世界からの失笑を買っている。

韓国に替わって英国が参加する可能性が強い。空母を派遣すると言っている。

　日本にとってクアッドは、血からによる脅威を増す中国に対処するうえで、日本の考え方に合うものであるのではなかろうか。

米国は、中国との対決姿勢を強めているが、これはトランプ政権だけの問題ではなさそうである。米議会、世論とも中国に対する批判を強めている。その流れは、政権が替わってもすぐにどうこうできない問題である。

弾劾裁判だというが

 

米国では違憲性が言われている大統領弾劾裁判が始まるようである。

民主党員が過半数を占める下院議会で弾劾裁判の発議が可決されるであろうことは予想されていたが、それにしたって反論の機会が与えられることなく、半年はかかると言われる審議なしにたった数日で議決されたことは異常であったとしか思えない。

更に言えば一般人となった元大統領を弾劾するとなれば、違憲の疑いが濃厚であるにも拘わらず、上院でも合憲であるとして裁判するのだとか。

その結果は、無罪になることが予測されているのだというから、ますます解らない。

 

韓国でも、文大統領の弾劾を求める署名が２０万人以上集まり、青瓦台では何らかの対応を迫られることになる筈であるが、韓国政府はこれをスルーする構えのようである。

外国の法の仕組みがどうなっているか解らないが、その結果が日本にどんな影響を及ぼすのかということについては、大いに気になる。

誰もがその解説を受け入れているわけではない

 

ジャーナリストを称しているＩ氏が、ＴＶでの発言を批判され、自身のyoutubeで必死に言い訳しているのだというが、低評価の方が多くて炎上しているらしい。

以前から、ＴＶ番組上で上から目線で解説されることに嘘が多いと頻繁に指摘されていた。

それらは、政治とか世界情勢などに限らず、一般知識・科学などにも及ぶことから、「よくこれだけ多くの知識を持っているものだ。」と視聴者を感心させていたようだが、それはその場に集められている芸能人たちを前に解説しているものであって、首をかしげてしまうような説明も多かった。

今回槍玉にあがったのは、「トランプ大統領は人権問題に前向きではなかった」と言ったからである。

人権問題に対しては、トランプ前大統領はとても熱心に取り組んでいたのを知らなかったというのでは、ジャーナリストとしては通用しまい。

北朝鮮による拉致被害者の一人である横田恵さんのご両親及び、拉致被害者の会の人たちと直接面会し、その話を聞いてくれただけでなく、横田咲江さんには直筆の手紙まで寄せられている。さらに国連の場で、この北朝鮮拉致被害の問題を取り上げてくれたのも彼であり、そんな政治家は他にいない。

チベット・ウイグル等、中共政府により違法に占拠され隷属化されている国々のことを習近平に直談判し、実際に解決のために経済的制裁を加えていたのも彼である。これにより米中関係が悪化することが明白であっても、そうしたのである。

トランプ批判はボルトン氏の暴露本を根拠にしているのだと主張しているが、独自の取材力が弱いのではないかと感じる。

大統領選挙のときの解説も米国メディアの報道のみの受け売りに偏っていたように思う。

一般人でさえもっと多方面の情報源を持っていたように感じている。

厳しい言い方かも知れないが、どこが情報源か判らない間違った見解であっても「さも事実かのように」上手に解説する彼によって、誤った情報を植え付けられてもそれを信じてしまう日本人は、不幸だと思えてならない。

歴史を乗り越えて残っている王家

 立憲君主国（constitutional monarchy）とは、君主の権力が憲法によって規制されている政体をとる国のことである。

 

先の世界大戦［第一次世界大戦］後に、ドイツ皇帝（カイザー）の体制を崩壊させなかった方が、われわれにとってはよかったと思う。ドイツ人を立憲君主制の方向に指導した方がずっとよかったのだ。彼らから象徴（シンボル）を奪い去ってしまったがために、ヒトラーのような男をのさばらせる心理的門戸を開いてしまったのであるから」と、第二次世界大戦（1939～45年）の末期にあたる1945年7月。ドイツの戦後処理問題などを話し合うため、廃墟となったベルリンの郊外ポツダムで開かれていた連合国首脳会談の場で発せられた言葉があったという。

 

それがよかったのかどうか判らないが、世界の趨勢は絶対君主が倒され共和制などに向かったけれど、選挙によらない独裁的な統治者ができてしまった国もある。

歴史を乗り越えて王家が残ったのには何らかの意味があるだろうし、その善悪は一概には論ぜられない。

国民に親しまれ、王が居ることで治まっている国もあるようであるからである。

国際連合加盟国・国際連合総会オブザーバーにおける君主の内訳は国王が17名（うちマリクが4名、するたんが2名）、天皇が1名、教皇が1名、アミール（首長）が2名、大公が1名、公が4名（アンドラの共同公であるであるフランス大統領とウルヘル司教を含む）、大統領が1名、オ・レ・アオ・オ・レ・アオ・オ・レ・マーロー（サモア独立国元首）が1名の計31名が在位している。

敬称については国王、天皇については「陛下」が用いられる。大公、公については「殿下」が用いられ、ローマ教皇については「台下」が用いられる。また、アラブ首長国連邦大統領（「殿下」）、オ・レ・アオ・オ・レ・マーロー（「殿下」）、アンドラの共同公（フランス大統領は「閣下」、ウルヘル司教は「猊下」）のように兼摂している職がある元首はその敬称が優先されている。

民主主義は、物事を決めそれが動き出すまでに時間がかかる。少数意見を無視しないという利点はあるが、大多数がそれを可としているかどうかは判らない。

およそ荒唐無稽としか思われぬ「箸の上げ下ろし」のようなことを言い募る者が必ず居るからである。

万人が納得するようなものはないであろうから、多数決によることは仕方あるまい。

報道だけに流されることには気をつけないと

 

今では誰も疑わない歴史的事実として、北朝鮮による日本人をはじめとした外国人拉致事件というのがある。

しかしかつては、拉致など存在しないと多くの知識人や報道人が言い張り、それが大勢だった。更には日本では、北朝鮮についてのマイナス情報が報じられるたびに、それに反論するかのように、北朝鮮は素晴らしいとする報道がなされた。

1970年代から1980年代にかけて北朝鮮の工作によって多数の日本人が日本から北朝鮮に拉致されたのは、北朝鮮という国家が日本という国家に仕掛けた最大の犯罪行為である。
　
何の落ち度もない日本人の男女が、彼らに不法に誘拐され、自分の人生を失った。

この歴史的事実に対する日本のマスコミの報道は、ほんの一部の例外を除いて、ジャーナリズムの名に値しないひどいものであったと言えよう。

朝日新聞の東京社会部長が書いた「読者と朝日新聞」という記事（1982年9月19日付朝刊）は日本新聞史上最低の記事であったと言われている。他にも朝日新聞やTBSなどの一部「突出」したマスコミの報道は、報道の名に値しない情報操作かつ洗脳行為であったといえるのではなかろうか。

そもそも外国などが密かに仕掛けてきた謀略行為は、マスコミの調査・報道によって明らかになり、それを糾弾する国民の世論も高まることで、政府がそれを受けて公式に抗議する、というのが民主主義国家におけるプロセスである。

国家の抗議が最後になるのは、政府も外務省も確たる証拠がなければ動けないからであるが、マスコミはもっと早く身軽に動ける。しかし、歩調を合わせたように、日本のマスコミはそれをしなかった。感づいていなかったわけはない。公安は密かに情報を得ていたのだと思えるからである。

この拉致問題に関して、「北朝鮮の犯行」を正式に認めさせたのは「マスコミの報道」ではなく「政府の行動」であった。

2002年9月17日、北朝鮮の首都ピョンヤンを訪れた小泉純一郎首相（当時）は当時北朝鮮のトップであった金正日国防委員会委員長に直談判し、「北朝鮮は日本人を拉致していた」と正式に認めさせ、数人とはいえ救助できたのである。

報道しない自由というのが度を越していないだろうか？

マスコミがいま女性蔑視報道に熱心な姿勢を見せているのと同じくらいにやっていたら、結果は変わっていたかもしれない。さらに付け加えれば、今、女性蔑視運動に声を挙げている人たちのうちの何人が拉致被害解決を叫んだかということになると、甚だ心もとない。因みに、男性蔑視だって反対せずばなるまいに、それは皆無である。

当然の帰結

 

世界貿易機関（ＷＴＯ）事務局長の最終選考に残っていた韓国の兪明希（ユミョンヒ）・通商交渉本部長（５３）は５日、記者会見を開き、候補を辞退すると発表した。

これにより、ナイジェリアのンゴジ・オコンジョイウェアラ元財務相（６６）が事務局長に選ばれる見通しとなった。自国の貿易を優先させることを目的として兪明希が粘ることで混迷していたＷＴＯ事務局長職が決着することになった。

加盟国の賛同が得られなかったことによる結果であるにも拘わらず、日本が兪明希氏の支持をしなかったと不満らしい。日本に対し不利益な対応をすることが見え見えなのに、それを支持してもらえると期待すること自体が異常である。

そもそも世界の貿易に公平に対処することが担保されないような可能性が強い人が、世界の信頼を得られるわけがない。

　兪氏は、「米国との緊密な調整と協議を経て辞退を決めた。米国も決定を尊重してくれた」と説明した。韓国政府はＷＴＯに辞退を伝える予定だ。ＷＴＯは昨年１０月、次期事務局長にオコンジョイウェアラ氏を推薦したが、オコンジョイウェアラ氏が中国寄りだと考える米国が反対して継続協議となっていた。

知ってどうするというわけではないが

 

大東亜戦争は全て日本が悪いということになっているが、本当にそうなのだろうか？

それに触れることは一種のタブーのようになっていて、日本側の立場を説明しようとすると、寄ってたかって封じ込めるような動きすらあるように思えてならない。

せめて事実だけでも知らないことには、国のため戦いに命を散らした人たちに顔向けできない。

知ることで、鎮魂・慰霊の一助になるとしたら、それは残された者の役目であると信じる。

戦士を美化するわけではないが、犬死などと言い放って憚らない人に対しての嫌悪感は少なからずある。

自分の命を懸けて義のために戦ったこともない人に許される発言ではあるまい。

 

特攻機の的になった敵艦の艦長が、自艦にも甚大な被害があったにも拘わらず、甲板に投げ出されていた特攻隊隊員を最後まで勇敢に戦った兵士であると尊重して、水葬の礼を取ってくれた例があったと聞くと、悪しざまのことしか言わない人たちと較べ、その人間性に大きな隔たりがあると思わざるをえない。

戦争をすれば、その結果が悲惨であることは紛れもない事実であるが、相手があるから起こることは一言で片づけられるようなものでは決してない。一つ一つの場面に必ず理由がある。正しい方が勝つということでもない。命がけで戦った者同士であれば、尚更それが理解できるのかも知れない。人間であるなら、双方に礼を尽くさねばならないことなのだと信じる。

特攻は空母を狙ったのだというが、特攻の戦果には諸説ある。空母は沈められなかったが、航空特攻で撃沈57隻　戦力としては完全に失われたもの108隻　船体及び人員に重大な損害を受けたもの83隻　軽微な損傷206隻とする説^[]。

航空特攻で撃沈49隻　損傷362隻　回天特攻で撃沈3隻　損傷6隻　特攻艇で撃沈7隻　損傷19隻　合計撃沈59隻　損傷387隻とする説。

航空特攻によるアメリカ軍のみの損害で、66隻が撃沈ないし修理不能、400隻が損傷などなどである。

特攻の高い有効性について、アメリカ海軍は下記のように分析していた。

1.  特攻は、アメリカ軍艦隊が直面した最も困難な対空問題である。

2.  今まで有効であった対空戦術は特攻機に対しては効果が無い。

3.  特攻機は撃墜されるか、激しい損傷で操縦不能とならない限りは、目標を確実に攻撃する。

4.  操縦不能ではない特攻機は、回避行動の有無に関わらず、あらゆる大きさの艦船に対して事実上100%命中できるチャンスがある。

 

米国戦略爆撃調査団の公式報告書では、「日本軍パイロットがまだ持っていた唯一の長所は、彼等パイロットの確実な死を喜んでおこなう決意であった。 このような状況下で、かれらはカミカゼ戦術を開発させた。 飛行機を艦船まで真っ直ぐ飛ばすことができるパイロットは、敵戦闘機と対空砲火のあるスクリーンを通過したならば、目標に当る為のわずかな技能があるだけでよかった。もし十分な数の日本軍機が同時に攻撃したなら、突入を完全に阻止することは不可能であっただろう。 」と述べられている。通常の航空爆撃と異なり、対空攻撃によって特攻機の乗員が負傷したり機体が破損するなどしても、特攻機は命中するまで操舵を続けるため、投下する爆弾や魚雷を避けることを前提とした艦船の回避行動はほとんど意味がなかった。

台湾沖で、神風特攻新高隊の零戦2機の特攻攻撃を受け大破炎上、144名戦死203名負傷の甚大な損害を被り、自らも重傷を負った空母「タイコンデルガ」のディクシー・キーファー艦長は、療養中に『アマリロ・デイリー・ニュース』の取材に対して「日本のカミカゼは、通常の急降下爆撃や水平爆撃より4 - 5倍高い確率で命中している。」と答えている。また、「通常攻撃機からの爆撃を回避するように操舵するのは難しくないが、舵を取りながら接近してくる特攻機から回避するように操舵するのは不可能である。」とも述べている。また、イギリスの軍事評論家バリー・ピッドは「日本軍の神風特攻がいかに効果的であったかと言えば、沖縄戦中1900機の特攻機の攻撃で実に14.7%が有効だったと判定されているのである。これはあらゆる戦闘と比較しても驚くべき効率であると言えよう」「アメリカ軍の海軍士官のなかには、神風特攻が連合軍の侵攻阻止に成功するかもしれないと、まじめに考えはじめるものもいたのである」との記述をしている。