2020年1月14日火曜日

これから分ってくるのかも知れないが


ドイツが第一次大戦の賠償金を完済したのは2010年10月のことであり、戦後92年を要した過酷なものであった。
再軍備は当然ながら制限されていたドイツが、ヒトラーの出現により全ヨーロッパを相手にして戦争ができるようになったのには、何らかの勢力が動いていたと考えないと辻褄が合わない。

日本が大戦に踏み込んだのも、考えてみればおかしなことが多すぎる。
大国アメリカを相手にして勝てるなどとは誰も思っていなかった筈である。特に軍部で戦略の構想に携わっていたエリートたちはそうであった。
アジアまでの限定戦争で決着を図るということを戦略として策定しており、間違ってもハワイへの攻撃などはしないというのが、陸軍と海軍の共通認識であった。
何故なら米国民世論は戦争に反対であり、ヨーロッパ戦線に参戦することもできない状況下にあることは明白であったから、米国を本気にさせて全面戦争になることは避けようとしていたからである。限定戦争で終わらせたかった。日本のエリートたちは優秀であったのに、それを覆す決定をしてしまった者が上層部にいたということになる。
戦争をしたくてしたくてしょうがなかったのがルーズベルト大統領と、一部巨大資本家たちであったとされているが、そこと通じていたのだとしか思えない。
そうなると、奇襲攻撃であったというのにも疑問がおこる。
今、歴史家に指摘され始めているのは、軍の戦略を越えてハワイを攻撃させてしまった動きを誰が決定したのか、ということであるが、いずれ知れよう。

作戦を変更させてしまう上層部の命令により日本が真珠湾を攻撃したことで、アメリカに参戦する口実を与えてしまうことになったが、米国の軍事専門家ですら、何故に日本はそんな選択をしてしまったのだろうと不思議がっているという。
しかも、艦船と航空機は破壊したが、ドッグなどの主要施設は攻撃していない。軍事的には考えられない。
何らかの謀略的働きがなかったら、そうはならない。

当時の日米政府には共産主義者が深く潜り込んでいたのだという。
日本の政権に影響を及ぼす幹部の20パーセント近くがそういう彼らだったと言われている。
A新聞出身者或いはその関連者だったともいわれているようだが、A新聞自体も戦争を煽った。
敗戦するだろうことを見越して、その後の革命を狙っていたのだというが、真実はどうだったのだろう?いずれ段々に明らかになってくるに違いない。
何故なら、人の口に戸は立てられないからである。
新聞・ラジオ・テレビくらいしかなかった時代と違って、現在の情報源と発進のためのメディアは多岐にわたる。
隠されていた資料も次々に発見されて、その証拠に基づいた解釈が、日本人の力をどうしても削ぎたいことを目的として成されたとしか思えない内外の勢力から、戦後に我々が教え込まれていた説を覆すかも知れない。

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