孤立無援への道を選んだ

海上においては、接触などの不測の事態により戦闘行為に発展する危険があることを、海軍軍人であればどこの国であっても知っている。そういう事態に立ち至らないようにするために、会議の場をもつことで相互のすり合わせをする。軍関係の艦船が国旗或いは艦船旗を掲げるのは、最低限の常識である。

スポーツマンシップさえ身についていないサッカー選手がした猿真似を、国を挙げて擁護したことから始まった旭日旗批判は、世界諸国からは相手にされていないのに、韓国だけはことあるごとに口にするから、軍事技術常識向上のための場から締め出されるようになったのではないのか？ますます孤立への道にひた走っている。

真鉄のその艦　日の下に仇なす国をせめよかし

米国に亡命した北朝鮮の朝鮮労働党元党幹部である李正浩（リ・ジョンホ）（62）氏は、金日成主席や金正日総書記の時代から現在の金正恩政権まで3代にわたって約30年間、高位幹部として金一族直属の秘密資金管理機関「朝鮮労働党39号室」の幹部を務めた

彼の証言によると、北朝鮮の核開発は金大中以来、韓国からの秘密資金３９億ドルでなされた。

そうであれば、テロ支援国家と認定されても仕方のない状況に追い込まれる。

現大統領である文氏は、学生運動時から北朝鮮の指示によって動いてきたのだというから、弱みを完全に握られていて、煮えた牛の脳と蔑すまれようとも北に従うほかないのだという。

これでは、日本との友好関係なぞ築ける筈がない。

日本への根拠曖昧な攻撃と金銭的集りには一所懸命だが、証拠が明確なベトナムでの残虐行為を決して謝罪することもなく、逆切れして、「もう時効だ」などと嘯いている国が如何に困窮しようとも、日本が救済する動きに出られるわけがない。

ベトナムは韓国とは大違いで、謝罪を求めているだけで賠償なぞ要求していない。

韓国は法治国家だと大統領が自慢していたが、近代法の概念すら理解できていないのではないのか？

例えば、訴求法の制定が認められないのは国際常識であるが、そんなことはお構いなし。

事後法は次から次へと成立させてしまう。

法の根幹要件である約束を守らないのは平気で、国際条約すら反故にするから信用は得られない。法に優先するのが国民感情だとするなら、もう古代人に等しい。

そんなことを恥ずかしげもなく繰り返してきたから、世界諸国も流石にその本性に気づいてしまった。

このところ何もかもが行き詰ったのか、見境がなくなったようだが、仏の顔で対するにはもう限度を超えた。一度徹底的に懲りて、心から反省せねばなるまい。

それが世界から認められるには、長い年月を要することも、自らが招いた結果だと覚悟しなければ、やり直すことすら難しかろう。

目前に通貨危機が迫っているといわれているが、今回ばかりはＩＭＦも援助しないと言っている。