胡散臭さを感じてしまうアンケート

マスコミの実施するアンケート調査結果というのは、果たして信用できるのだろうか？

自分たちに都合の良いように誘導しているということはないのか、という意味です。

質問項目の設定方法に作為はないか？

対象とした人たちがどのくらいの範囲、どのような年代、どのような職業の人たちだったのか？

対象とした人数は、極端に少ないように感じるのだが？

結果を意図的に編集したということはないのか？またそれがなかったということを如何にして証明するのか？

これも疑惑といえば疑惑であるから、疑いを持たれた側が証明する必要があることにならないか？

マスコミはいつも、ないということを説明しろと、悪魔の証明を求めていたように思うが・・・

調査の時期をみると、自分たちの思惑含みの報道で、どれくらい社会に影響を及ぼすことができたかを図るためにやっている調査なのではないかとさえ感じる。

即ち、マスコミが煽りに煽った後にするアンケート調査というのには、疑念をもってしまうということである。

ここ最近の印象操作に近い疑惑追及報道を見ていると、更にそれを強く感じてしまう。

参考人の証言でも、自分たちの思惑に都合が悪い事は全く報道しない。

文部省からの漏洩文書問題もそうである。

ニュースによる情報を聞いているだけでも、その文書を作成した人は、官邸から直接指示を受けた人でもなければ会議に出席していてその話を直接聞いた人ではなさそうである。

省内をまとめる為に伝聞をおりまぜ、ストーリーを作って使おうとしたメモだったのではないのか？と思えてしまう。

何となれば、それを言ったとされる文部省以外の人は「そんなことを言った覚えはない。」というが、それを頭から嘘だと、マスコミはどうしていいきれるのか？

その立場の人が、どう考えてもそんな言い方をするはずがない、という表現が多すぎることからみれば、文書の内容の真偽のほどを取材で突き止めるのがマスコミ側の仕事ではないのか？

折角参考人を招致して質問し、その答弁を得ても、

殊に、その証言によって疑惑が晴れてしまいそうな内容のものは、報道から全てカットして、偏ったことのみしか知らせないようにしている如く見えるから、全体像を知らない一般人が判断を誤るのは十分に想像できる。

系列のTVなどでワイドショウ化して印象操作をしたら、事実を知るすべは国民からは奪われるから、アンケート結果には重大な影響を及ぼす。

ジャーナリズムと言うのは、フェアでなくては存在意義を失うのではないのか？

政権倒しが目的で、倒閣運動の一環だというのならそれはそれでも良いが、そうならば政策のどこがどう不都合なのかということを指摘しなければならない筈である。

「うたがい」というお化けを必死になって育てているのでは正義からは程遠いと思う。

こういう意見を持つのが多様性というのであって、国籍問題をウヤムヤにすることが多様性ではあるまい。